学部・大学院区分教育学部
時間割コード0223015
科目名 【日本語】社会教育学演習Ⅱ
科目名 【英語】Seminar on Social Education 2
コースナンバリングコード
担当教員 【日本語】河野 明日香 ○
担当教員 【英語】KAWANO Asuka ○
単位数2
開講期・開講時間帯秋 火曜日 2時限
Fall Tue 2
対象学年1年
1
コース・専攻等
コース専門科目(生涯教育開発コース)
必修・選択
選択必修


授業の目的 【日本語】
本演習では、社会・生涯教育学における理論および制度、実践についての諸課題への関心を高め、文献分析と議論を通して高度な専門的知識と研究遂行能力を習得することを目的とする。授業では、社会教育、成人教育、生涯学習の理論と事例研究について探究する。最終的に、受講者の社会・生涯教育についての理解を深め、問題解決のために協働して取り組む力を養うことを目的として、社会教育と生涯教育が人々の人生とコミュニティ開発にどう関連しているかについて議論する。
授業の目的 【英語】
This seminar aims to increase interest on issues related to theories, institutions and practices in social education and lifelong education and to acquire advanced expertise and ability to conduct research through literature analysis and discussion. It will explore theories and case studies in social education, adult education and lifelong learning. Finally, the seminar will discuss how social education and lifelong education are related to people’s life and community development, with the intention of deepening students’ understandings of social education and lifelong education, and acquiring of ability to work collaboratively to solve issues.
到達目標 【日本語】
この授業では、次の知識および技能を身につけることを目標とする。1.社会・生涯教育学における専門的な文献を収集したり、批判的に論じたりすることができる。2.ほかの受講者との議論にもとづいて、社会・生涯教育学に関する豊かな視点を身につけることができる。3.社会教育、生涯学習の研究に必要な基本的知識や研究方法を身につけ、自身の問題意識を明確にし、研究を遂行できる。
到達目標 【英語】
授業の内容や構成
第1回 イントロダクション演習の趣旨説明、文献の紹介、発表担当者を決める。第2回~第14回演習の2回目以降は、日本国内あるいは諸外国の社会教育、生涯学習に関する文献について、分担しレジュメを作成し、発表してもらう。その発表を踏まえ、受講者全員で議論する。特に、自身の興味のある日本国内の地域や諸外国における社会教育、生涯学習について報告する等、受講者の主体的な参加を求める。第15回 演習の総括
履修条件・関連する科目
履修条件は要さない。
成績評価の方法と基準
(評価の方法)本授業では、次の方法で評価する。1.担当発表回における資料(20%)2.担当発表回における発表内容(30%)3.ほかの受講者との議論(50%)(評価の基準)到達目標で示した知識および技能の習得について、3つの観点(1.社会・生涯教育学における専門的な文献を収集したり、批判的に論じたりすることができる。2.ほかの受講者との議論にもとづいて、社会・生涯教育学に関する豊かな視点を身につけることができる。3.社会教育、生涯学習の研究に必要な基本的知識や研究方法を身につけ、自身の問題意識を明確にし、研究を遂行できる。)から評価を行い、総点60点以上を合格とする。
教科書・テキスト
初回授業において、演習で扱う文献を紹介する。また必要に応じて、授業内で参考文献を指示する。
参考書
新海英行・松田武雄編著『世界の生涯学習―現状と課題』大学教育出版、2016年
課外学習等(授業時間外学習の指示)
注意事項
日頃から社会・生涯教育学に関する事柄に関心を持ち、疑問点等は文献等を通し調べておくこと。
他学部生の受講の可否
3年生以上可
授業開講形態等
遠隔授業(オンデマンド型)で行う場合の追加措置