学部・大学院区分情報学部
時間割コード1001145
科目区分
専門科目(人間・社会情報)関連専門科目(自然,CS)
科目名 【日本語】メディアと国際社会
科目名 【英語】Media and International Society
コースナンバリングコード
担当教員 【日本語】中村 登志哉 ○
担当教員 【英語】NAKAMURA Toshiya ○
単位数1
開講期・開講時間帯秋2期 火曜日 3時限
Fall2 Tue 3
対象学年3年
3
授業形態講義
Lecture
開講系(学部)・開講専攻(大学院)
人社・社会情報
必修・選択
選択


授業の目的 【日本語】
グローバル化・デジタル化の時代と言われて久しい。国内外から発信される情報はリアルタイムで,国境を越えて共有されている。こうした状況にあって,国際的にやり取りされる情報をどう取捨選択して評価し,分析すればよいのか。また,このような情報,とりわけマス・メディアによってもたらされる情報は国内外の世論(輿論)形成にどのような影響を与えているのか。そして,それは政策にどのように反映されるのだろうか。国際社会を情報とメディアの視点から分析し,国際関係やコミュニケーションに関する国内外の諸研究を紹介しつつ,基礎知識の獲得を目指す。
授業の目的 【英語】
With development of globalization and advancement of digitalized information society, information at both international and domestic levels is shared across borders in real-time; it is thus important to analyze information that is exchanged in the international society from the view point of the media that communicate such information. This course critically reviews various kinds of studies in International Relations (IR) and communication research both at home and abroad in order to deepen understandings of basic concepts such as public opinion and soft power. The course also takes up some case studies and applied research on the relevant matters.
到達目標 【日本語】
グローバル化・デジタル化の時代と言われて久しい。国内外から発信される情報はリアルタイムで, 国境を越えて共有されている。こうした状況にあって,国際的にやり取りされる情報をどう取捨選択して評価し,分析すればよいのか。また,このような情報,とりわけマス・メディアによってもたらされる情報は国内外の世論形成にどのような影響を与えているのか。そして,それは政策にどのように反映されるのか。国際社会を情報とメディアの視点から分析し,国際関係やコミュニケーションに関する国内外の諸研究を紹介しつつ,基礎知識の獲得を目的とする。
到達目標 【英語】
授業の内容や構成
国内外のマス・メディアに関する主要な諸研究や理論を概観した上で,メディアがもたらす情報が国内・国際世論に影響をどう与え,政策に反映されるかのメカニズムを,事例研究なども紹介しながら理解を深める。

1. ガイダンス
2. 日本のメディアとグローバル・メディア
3. 政治とメディアの関係
4. 国際世論とメディア
5. 国内世論とメディア
6. 政策過程
7. 情報操作とプロパガンダ
8. 国際情報発信とソフトパワー
履修条件・関連する科目
成績評価の方法と基準
期末課題(試験)の評価70%,質問やコメントによる授業への貢献度30%,合計100点満点で60点以上を合格とする。
教科書・参考書
参考文献は次の3冊。図書館(室)にあるので,目を通しておくことが望ましい。山腰修三編『入門 メディア・コミュニケーション』慶應義塾大学出版会,2017年。ハンス・クンドナニ著,中村登志哉訳『ドイツ・パワーの逆説』一藝社,2019年。中村登志哉編『戦後70年を越えて―ドイツの選択・日本の関与』一藝社, 2016年。このほかに,必要に応じて授業中に配布,案内する。
課外学習等(授業時間外学習の指示)
講義において説明した理論を理解するために課題を与えることがある。
授業開講形態等
遠隔授業(オンデマンド型)で行う場合の追加措置