学部・大学院区分
Undergraduate / Graduate
経済学部
時間割コード
Registration Code
0402140
科目区分
Course Category
経済学科専門科目・経営学科関連専門科目
科目名 【日本語】
Course Title
日本経済史
科目名 【英語】
Course Title
Japanese Economic History
コースナンバリングコード
Course Numbering Code
担当教員 【日本語】
Instructor
山口 明日香 ○
担当教員 【英語】
Instructor
YAMAGUCHI Asuka ○
担当教員所属【日本語】
instructor's belongs
名古屋市立大学大学院経済学研究科
担当教員所属【英語】
instructor's belongs
Graduate School of Economics, Nagoya City University
単位数
Credits
2
配当年次
dividend Yearly
3年
3
開講期・開講時間帯
Term / Day / Period
春 金曜日 2時限
Spring Fri 2
対象学年(非表示)
Year
授業形態
Course style
講義
Lecture


授業の目的 【日本語】
Goals of the Course(JPN)
歴史的な視点から現在の経済社会が直面する諸問題を考える力を身につけるため、近世から現代までの日本経済の歴史を理解することを目的とする。
授業の目的 【英語】
Goals of the Course
The aim of this course is to understand the history of Japanese economy and enhance the ability to think about today’s economic problems from a historical perspective.
到達目標 【日本語】
Objectives of the Course(JPN)
近世から現代の日本経済の歴史像をつかめるようになる。
現在の日本経済の諸問題がどのようにつくられてきたのかについて、長期的視点から説明できる。
授業の内容や構成
Course Content / Plan
1.イントロダクション:経済史とは
2.徳川幕府の成立と国際環境
3.徳川時代の政治と経済:17世紀〜18世紀前半
4.徳川時代の政治と経済:18世紀後半〜19世紀前半
5.幕末開港とその経済的影響
6.明治新政府の成立と経済財政政策
7.大久保政権の成立から企業勃興期の日本経済
8.日清戦争から日清戦後経営期の日本経済
9.日露戦争から第一次世界大戦期の日本経済
10.第一次世界大戦後から昭和金融恐慌期の日本経済
11.井上財政から高橋財政期の日本経済
12.戦時統制期から戦後復興期の日本経済
13.高度成長期の日本経済
14.ポスト高度成長期の日本経済
15.まとめと評価
履修条件・関連する科目
Course Prerequisites and Related Courses
高校レベルの日本史の知識があることが望ましいが、未履修でも受講可能。
成績評価の方法と基準
Course Evaluation Method and Criteria
小テスト(30%)と期末レポート(70%)で評価する。総合評価でC 評定以上を合格要件とする。
履修取下げ制度を採用しない。期末レポート未提出の場合は「欠席」とする。
近世〜現代の日本経済のマクロ的動向や主要な出来事を、授業や教科書・参考書などから得た知識や概念を用いて論述できることを合格の基準とする。
教科書・参考書
Textbook/Reference Book
教科書:杉山伸也『日本経済史:近世-現代』岩波書店、2012年
参考書:浜野潔ほか『日本経済史1600-2015』慶應義塾大学出版会、2017年
参考書:沢井実・谷本雅之『日本経済史:近世から現代まで』有斐閣、2016年
参考書:三和良一『概説日本経済史:近現代』第3版、東京大学出版会、2012年
※講義中に一々参照しませんので、購入するか否かは各自の自由とします。
課外学習等(授業時間外学習の指示)
Study Load(Self-directed Learning Outside Course Hours)
講義レジュメを事前に配布するので、予め目を通した上で出席すること。また、教科書・参考書の該当箇所を読み、理解を深めること。
注意事項
Notice for Students
授業開講形態等
Lecture format, etc.
教育レベルが1以下の場合、原則として対⾯授業とする。ただし、対⾯授業を希望しない学生には遠隔(同時双⽅向型またはオンデマンド型)でも受講できるよう、「対面・遠隔(同時双⽅向型またはオンデマンド型)の併⽤」とする。遠隔はNUCT等で行う。なお、オンデマンド型の場合、教員への質問および授業に関する受講学⽣間の意⾒交換は、NUCT機能「メッセージ」により⾏うこと。
※履修登録後(本通知以後)に授業形態等に変更がある場合には、NUCTの授業サイトで案内します。
遠隔授業(オンデマンド型)で行う場合の追加措置
Additional measures for remote class (on-demand class)
質問への対応方法
Office hour