授業の目的 【日本語】
Goals of the Course [JPN] | | | 人文・社会科学系の専門分野を学んでいく基盤として，法学の分野における学問体系を理解し，最も基礎的な知識と技能を身につけます。具体的に扱うテーマは，担当教員の専門分野や関心に応じて設定されます。 |
|
|
授業の目的 【英語】
Goals of the Course [ENG] | | | This course helps students to understand the law studies and to acquire the most basic knowledge and skills as a foundation for studying specialized fields in the humanities and social sciences. The specific topics to be dealt with will be determined according to the specialties and interests of the instructor. |
|
|
授業の達成目標 【日本語】
Objectives of the Course [JPN] | | | 本授業科目は、(1)我々の生活と法学のつながりを意識するとともに、(2)学生が学ぶ各学問領域と法学との関係性を学び、各学問領域について法的視点から考える能力を身につけることを目標とする。 |
|
|
授業の達成目標 【英語】
Objectives of the Course [ENG] | | | The purposes of this class are as follows. (1) To recognize the connection between our lives and law, and (2) to learn the relationship between each academic field that students learn and law, and to acquire the ability to think about each academic field from a legal perspective. |
|
|
授業の内容や構成
Course Content or Plan | | 我々の生活には驚くほど隅々まで法的規制が及んでいるとともに、文理問わず各学問分野の方法や成果が実際の法律に生かされ、逆に各学問分野の成果を実生活に落とし込むには法学的な手法・思考が不可欠である。我々の身近にある様々な法律の考え方に触れてその考え方を身につけると共に、受講生諸君が学んでいる各学問分野と法学のつながりの一端を体感してほしい。
本授業科目は、様々な領域を担当する法学研究科教員のオムニバス授業である（コーディネーターは栗田）。具体的な授業内容と担当教員の予定は、以下の通りである。
---
第1回：10月6日 オリエンテーション（栗田昌裕〔コーディネーター〕）
第2回：10月13日（月・祝日） 刑事裁判をめぐる諸問題(1) （小島淳教授）
第3回：10月20日 死刑存廃論（橋田久教授）
第4回：10月27日 刑事裁判をめぐる諸問題(2) （小島淳教授）
第5回：11月10日 市場経済化と司法制度（佐藤史人教授）
第6回：11月17日 民意の多様なかたち（大河内美紀教授）
★第7回：11月27日（木） 社会保障と法（中野妙子教授）
第8回：12月1日 公共政策と行政法（深澤龍一郎教授）
第9回：12月8日 法の経済分析（松田貴文教授）
第10回：12月15日 税と社会（高橋祐介教授）
第11回：12月22日 法哲学（松尾陽教授）
★第12回：1月8日（木）情報社会と民法（村田健介教授）
第13回：1月19日 国境を越えた私人間の紛争とその解決手続（村上正子教授）
第14回：1月26日 家族と法（金子敬明教授）
第15回：2月2日 現代社会と法（栗田昌裕）
第16回：2月6日 予備日
---
＊リレー講義のため、講師の都合などにより、授業回・授業担当者・授業内容の変更があり得ます。TACTのお知らせなどに注意して下さい。
|
|
|
履修条件・関連する科目
Course Prerequisites and Related Courses | | |
|
成績評価の方法と基準
Course Evaluation Method and Criteria | | 各回に簡単な小テストまたはレポートを課す（1回10点）。15回分の合計点を100点満点に換算する。ただし、１名の講師が２回以上の授業を担当する場合には、あわせて１回の小テストまたはレポートを課すことがある。小テストを受験しないまたはレポートの提出がない場合には0点と評価する。
履修取下げの際に担当教員に申し出る必要はない。後述する欠席オプションを行使せず、5回以上欠席の場合，評価を自動的に「W」とする。
欠席について、2回まで認める（欠席オプション。成績評価において不利に評価しないという意味である。もちろん有利にも扱わない）。欠席しようとする授業開始時刻前（やむを得ない場合には欠席をした授業の翌授業開始時刻前）までにコーディネーターである栗田昌裕までTACTのメッセージ機能を用いて申し出ること（くれぐれも厳守。他の担当教員への連絡は不可。上記のやむを得ない理由についても「証拠を添付して」連絡すること）。欠席理由は問わないが、新型コロナウイルス感染症罹患による欠席や各種大会などへの参加による欠席の場合には、このオプションを行使されたい。このオプションを上記に従って行使をせずに欠席した場合には、いかなる理由があっても欠席した授業回の評価を0点とする。 |
|
|
教科書
Textbook | | | 授業全体の教科書は使用しない。各回で資料を準備し、TACTを通じて事前に（あるいは授業時に紙媒体で）配布する予定である（いかなる配布方式を採るのかは各回ごとに指示する）。 |
|
|
参考書
Reference Book | | |
|
課外学修等
Study Load (Self-directed Learning Outside Course Hours) | | | 各回の教員の指示に従い、事前に資料を読む、提出すべきレポートを準備する（提出方法については授業時にまたはTACTを通じて別途指示する）など、課外の学修を行うこと。 |
|
|
注意事項
Notice for Students | | |
|
本授業に関するWebページ
Reference website for this Course | | |
|
担当教員からのメッセージ
Message from the Instructor | | | 法学部以外から法律専門職（弁護士など）を目指したい人は是非受講してください。法学以外の専門知識を持ちながら、法律の専門職になることは、大きな武器になります。 |
|
|
実務経験のある教員等による授業科目（大学等における修学の支援に関する法律施行規則に基づくもの）
Courses taught by Instructors with practical experience | | |
|
授業開講形態等
Lecture format, etc. | | A-1）対面授業科目（対面のみ）
対面授業の場合の講義室は、時間割B表（名大ポータル>教養教育院ページ掲載）を確認すること。 |
|
|