学部・大学院区分
Undergraduate / Graduate
経・博前
時間割コード
Registration Code
2411115
科目名 【日本語】
Course Title
所得理論Ⅱ
科目名 【英語】
Course Title
Macroeconomics Ⅱ
コースナンバリングコード
Course Numbering Code
ECOET5202B
担当教員 【日本語】
Instracter's belongs
工藤 教孝 ○
担当教員 【英語】
Instracter's belongs
KUDOH Noritaka ○
担当教員配属【日本語】
Instracter's belongs
担当教員配属【英語】
Instracter's belongs
単位数
Credits
2
開講期・開講時間帯
Term / Day / Period
秋 木曜日 6時限
Fall Thu 6
授業形態
Course style
講義
Lecture


授業の目的 【日本語】
Goals of the Course(JPN)
本講義では、物価、財政、格差など、日本や世界が直面する様々な重要課題に対してマクロ経済学ではどのような方法で問いを立てどのように答えを出しているのか、その一連の手続きを解説しトレーニングを提供することで、受講生自らが科学的・経済学的作法という規律の中で建設的な議論ができるようになることを本講義の目的とする。
授業の目的 【英語】
Goals of the Course
This course aims to provide an understanding of how macroeconomics formulates and addresses key questions concerning critical issues faced by Japan and the world, such as inflation, fiscal policy, and economic inequality. This course seeks to equip students with the ability to engage in constructive discussions within the disciplined framework of scientific and economic methodologies.
到達目標 【日本語】
Objectives of the Course(JPN)
・主要なマクロ経済変数についての計測方法やデータ獲得方法を熟知する
・様々な数理モデルについて、その構造と主要な結論を熟知する
・物価、財政、格差などの諸問題について専門的に議論できる
授業の内容や構成
Course Content / Plan
1. イントロダクション:経済学再入門
2. イントロダクション:ミクロ経済学Ⅰの総復習
3. イントロダクション:マクロ経済学Ⅰの総復習
4. 物価:定義と計測
5. 物価:貨幣とインフレ
6. 物価:金融政策論争
7. 物価:通貨と為替レート
8. 財政:定義と計測
9. 財政:財政金融政策論争
10. 金融:資産価格とバブル
11. 金融:金融危機
12. 格差:定義と計測
13. 格差:技術革新と格差
14. おわりに:制度と国家を考える
履修条件・関連する科目
Course Prerequisites and Related Courses
価格理論Ⅰならびに所得理論Ⅰを受講済み、あるいは学部生の間にミクロ経済学とマクロ経済学の受講経験があることが望ましい。
成績評価の方法と基準
Course Evaluation Method and Criteria
授業の到達目標の達成度を、宿題形式の小テスト2回(各20%)ならびに授業中に行う形式の筆記テスト1回(60%)によって判定し、基礎概念の理解、データの理解、ならびに理論分析の正確性という観点で成績を付けて単位を付与する。100点満点換算で60点以上を合格要件とする。
教科書・参考書
Textbook/Reference Book
特になし。
講義中に多数の文献を紹介する予定です。
課外学習等(授業時間外学習の指示)
Study Load(Self-directed Learning Outside Course Hours)
毎回の授業で与える課題に取り組むこと。
注意事項
Notice for Students
授業開講形態等
Lecture format, etc.
対面授業
遠隔授業(オンデマンド型)で行う場合の追加措置
Additional measures for remote class (on-demand class)
質問への対応方法
Office hour
講義終了後に対面で、またはTACTのメッセージ機能にて。
メールでの問い合わせはご遠慮ください。